大学とは

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大学とは

大学

大学(だいがく)は、学術研究および教育の最高機関です。
高等学校もしくは中等教育学校卒業者、通常の課程による12年の学校教育を修了した者、またはこれと同等以上の学力を有する者を対象に専門的な高等教育を行います。大学は無理でも学習塾の会社設立は実現できますね。
学生の教育課程と修了要件の充足に応じて学位(学士・修士・博士)の学位授与を行います。

日本の大学教育

日本の大学の成立と変遷

近代日本の大学教育は西欧を起源としていますが、そもそも日本では律令制下において大学寮があり、博士が教鞭をとって優秀な人材の育成にあたりました。
庶民の入学も可能で、卒業した場合は八位に叙せられました。
又、大学の他、国学も起こり、郡司の子弟などが入学します。
しかし、次第に大学寮の衰退するにつれ、有力貴族によって設立された大学寮付属の寄宿舎兼学習室が発達しました。
これが大学別曹です。
その主なものとしては和気氏の弘文院や橘氏の学館院、皇別氏族である在原氏の奨学院など、皇室の外戚である藤原氏の勧学院いずれも平安初期の創建です。
中でも、勧学院においては藤原氏の勢力を背景にして有力氏族の大学の中で最大規模でありました。
そうしたことから、勧学院の雀蒙求をさえずると評されました。
そして、大学別曹が発達していくにつれ、本来は官吏養成機関であった大学寮は変質していきます。
大学寮の試験も情実で行われるなど形式化し、貴族の推薦で入学するという例が多くなりました。
また、教官側も世襲化してその学問は家学化していき、寮外の自宅などで講義を行うようになっていき。
そのため、大学寮は平安末期には有名無実化してしまい、大学別曹も貴族の衰退とともにかつての隆盛を失いました。
一方、民間では足利学校なども起こったが、日本の長い歴史の中で本格的な大学という教育制度が根付くのは、幕末維新後の近代化まで待つことになりました。
明治初期の頃、明治政府の政策により、蘭学を学ぶ場となっていた開成学校が、幾多の変遷を経て大学校になった他(1868年)、その他の国立大学も次第に創設されました。
その後、帝国大学令に基づいて地方ごとに東京帝国大学(大学校から改称(1886年))を中心として国立大学が成立しました。
一方で専門学校であった私立の学校も大学令(1918)の下で私立大学として成立していった(旧制大学)。
大学は当初、大学部の他、専門部等を置くなどの変遷を経たが、その後、4年制の学部と上級課程に5年制の大学院が置かれました。
1948年以降、大学院に修士課程が創設され、大学院は2年制の修士課程、その後の博士課程に分割された。今日の制度はほぼ戦後初期に成立したものをそのまま踏襲しており、多少の法改正・制度改革を経て今日に至ります。

日本の代表的な大学の変遷(年表)

大学の起源については、前身校が江戸時代以前のものもあるが、主要な大学(大学令及び学校教育法に基づく大学)が設立された時期を基準とした。
■1877年 帝国大学(現東京大学)
■1897年 京都帝国大学(現京都大学)
■1907年 東北帝国大学(現東北大学)
■1911年 九州帝国大学(現九州大学)
■1918年 北海道帝国大学(現北海道大学)
■1920年 東京商科大学(現一橋大学)、慶應義塾大学、同志社大学、法政大学、明治大学、早稲田大学、中央大学、國學院大学、日本大学
■1922年 岡山医科大学(現岡山大学医学部)、龍谷大学、立教大学、関西大学、立命館大学
■1923年 専修大学
■1925年 駒澤大学、東京農業大学
■1926年 大正大学
■1928年 東洋大学、上智大学、大阪商科大学(現大阪市立大学)
■1929年 神戸商業大学(現神戸大学)、東京工業大学、東京文理科大学(現筑波大学)、広島文理科大学(現広島大学)
■1931年 大阪帝国大学(現大阪大学)
■1932年 関西学院大学
■1939年 名古屋帝国大学(現名古屋大学)
■1946年 東海大学
■1949年 青山学院大学、近畿大学、学習院大学、東京理科大学、成蹊大学、明治学院大学、神奈川大学、東北学院大学、大東文化大学、南山大学
この年、学校教育法に基づいて、旧令に基づく官立大学、高等学校、専門学校、師範学校が統合するなどして、官立学校は、国立の新制大学としてスタートした。
■1951年 甲南大学
■1953年 国際基督教大学


日本の大学教育

大学は、学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させることを目的としています(学校教育法第83条)。
換言すれば、大学教育の目的とは、広範にわたる知識の獲得と諸分野の専門的な教育研究を行うことで、拡大・深化した知見と柔軟な思考力を備えた知識人を育成することであるといえるでしょう。
この目的に照らして、大学の内部は専門分野ごとに、学部や学科・課程などの教育研究組織に分かれています。
教員と学生は、それら個々の教育研究組織に所属し、教育研究活動を行い。
大学院重点化大学では、教員は、学部の専任教員ではなく、大学院の研究科の専任教員となります(学部については、兼務の一つとされる)。
大学院の研究科に代えて、教員の所属(研究部)と学生の所属(教育部)を分けている大学もある。
又、大学院のみの大学、大学院大学も存在します。
なお、日本では、短期大学も大学の一種とされている。
又、準大学の位置づけとして、文部科学省管轄外の機関として大学校も存在。
ですが、西欧の人々が思い浮かべやすいような、中世ヨーロッパ時代からの気風に基づき、自然発生的かつ主体的に形成された古典的・伝統的なスタイルの大学 (University)は、その歴史的・文化的背景からアジアには存在していないと見るのが通例であり。
しかしこのようにヨーロッパを唯一の基準として物事をみるのはヨーロッパ文明至上主義的な意見であるという意見も近年提示されています。
日本では研究者となる学生は比較的少ないため、「大学は研究を行うところ」というイメージは薄れています。
学歴取得のための学生も多く、本来大学とは関係ない学生卒業後の進路についても、大学が力を入れるケースが多く。
もっとも、日本には大学に代わる「ホワイトカラー養成の教育機関」が存在しないため、学生が大学に「就職の踏み台」としての役割を期待するのも仕方が無い側面もあります。
大学に代わる、ビジネスを専門に学ぶ高等教育機関の存在も求められているといえるでしょう。

入学者・受験資格

日本においては入学者の経歴は形式上単一化していて
。それは、直接的には第2次大戦後教育制度を単線型にしたことによります。
すなわち、高等学校卒業が入学の条件となっています。
近年、文部科学省は中等教育の多様化を掲げ、中等教育学校という制度を発足させたが、大学入学者の経歴の多様化にはなりません。
これは社会制度上は、ある意味、近代日本における大学制度の本質である。
それは、戦前の旧制度においても同様であり、帝国大学入学者は実質的にすべて旧制高等学校の卒業者でありました。
受験資格及び入学資格は、高等学校・中等教育学校卒業者または卒業見込みの者、高等専門学校3年次修了者または修了見込みの者、及び、高等学校卒業程度認定試験合格者であること。
また、高等専門学校卒業者(準学士)・短期大学卒業者(短期大学士)、および、文部科学省の定る基準を満たす専修学校専門課程(いわゆる専門学校)の卒業者(専門士)には、3年次もしくは2年次への編入学が認められています。
大学通信教育の課程では、入試がないことも多い。

教育課程

修業年限は4年で、最大8年を在籍できるとする大学が多く。
但し桜美林大学や立命館アジア太平洋大学などでは、成績に応じ3年で卒業できる制度が存在します。
また医学、歯学、獣医学、臨床薬学などの修業年限は6年で、この場合最長12年まで在籍できることが多い。
つまり、最長修業年限を最短修業年限の2倍とする場合が多いのです。
多くの大学では単位制を導入しており、進級、卒業する為には規定の単位の取得が必要である。単位は主に規定の点数を下回った場合には認められません。
規定の単位には文系では卒業論文、理系では卒業研究が含まれることが多い。
なお、医学部、歯学部、獣医学部、薬学部、法学部については、国家試験合格が事実上の資格審査であるとして卒業論文を課さない大学も多く。
又、芸術学部、建築学科などでは専攻により卒業論文に代えて卒業制作、音楽学部では卒業演奏や卒業制作(作曲)に置き換えられていることもあります。
大学を卒業すると学士の学位が授与されます。
卒業率90%前後となっていて。
また、カリキュラムによっては各省庁の認定を受け、養成施設になっており、卒業時に免許取得、あるいは試験の一部の免除になるカリキュラムも少なくない。
中退者の理由の内訳は明らかにされていませんが、学業不振の割合が多いといわれています。
なお、学士取得者を主な対象とする発展的な教育研究の場として、大学院を設けている大学が多い。又、学部を設置しない大学院のみの大学院大学もあります。

学生生活

日本の大学(学部)の入学者は、18歳で高等学校を卒業してすぐの者が大多数を占めます。
高等学校在学中に大学受験に合格することを現役合格といい、高等学校卒業後に大学入学を志願する者を過年度生といいます。
過年度生の多くは高等学校卒業後に大学に進学せず、大学受験に向けて専業的に学ぶ者(俗に浪人生という)です。
浪人生が、高校卒業の翌年に入学することを俗に1浪といい、2年後に入学した場合は2浪と、数が増えていく。
いわゆる難関校や医学部・獣医学部・芸術系の学部には、2浪以上の者も珍しくありません。
過年度生を含む大学(学部)の進学率は、44.2%(平成17年度)となっています。
また、過年度生には、浪人生以外にも、就職後に入学した者や(社会人入学者と呼ぶ)、他の大学を卒業後や中退後や在学中に再受験し入学し直す者(再受験生と呼ぶ)も含まれます。
逆に高校を2年で終え、3年目を飛び越して大学に入学する飛び級、飛び入学のケースもあるが、日本では例外的な扱いとなっており、千葉大学など一部の大学の一部の学部で限定的に実施されているのみで、このケースの入学者は極めて少ないです。
学生生活は、文系と理系で大きく異なり。
概して、文系は必修科目(卒業するために必ず取らなくてはならない科目)が少なく単位選択の自由度が高い上、教員から課される課題も多くはないため(教養学部や外国語学部のような例外もあるが)、いきおい単位取得のための受講と学習・研究に割く時間は理系に比べて少なくなりがちです。
他方、理系は専攻の専門分化が厳密であることが多いため、必修科目が多く単位選択の自由度が低くく。
そしてその性質上、実験や演習が課されて拘束される時間が長く、それに伴って単位取得のための受講と学習・研究に要する時間が多くなりやすいです。
文系・理系の学生とも、余暇は部活動やサークル活動に積極的に参加したり、アルバイトで得た資金を元に海外旅行に出かけたりするなど、様々な経験をしています。
一部には、ボランティア活動等の社会奉仕に関わった日数を換算して単位として認める大学もあり。又、司法試験などの国家資格を得るために専門学校等に並行して通う学生(いわゆるダブル・スクール)も存在します。
大学によっては学生自治会などが設けられて相互扶助活動を行ない、これらの余暇活動を支援しています。
学部の1年次・2年次には、学問に共通の基礎的教養を学ぶ、いわゆる教養科目が多く配当され、比較的時間に余裕があるため余暇活動にも勤しむ。
3年次からは学部専門の領域を学ぶ、いわゆる専門科目で占められることが多いため、学習と研究に要する時間も多くなり。
又、3年次後半以降は、卒業後の進路を決めるための就職活動に入り、卒業後に志望する企業やその業界の調査・研究・応募(エントリー)が本格化します。
4年次に入る頃には企業の採用内定を確保する者も出始め、4年次の半ばにはほぼ就職活動も収束するケースが多い。
これと相前後して、4年間の大学における学習と研究の成果を集成した卒業論文・卒業研究の立案・作成が始められます。
多くの大学では、卒業論文・卒業研究が卒業の要件とされており、これを提出せず、又は、提出しても基準に達していないと判定されると、卒業できず留年となります。
ちなみに、留年には、この他、卒業要件となる単位の不足が原因となることや、あえて卒業を先延ばしする自主留年もあります。
自主留年の理由としては、国家資格取得や大学院進学のための学習を続け、あるいは就職活動を続けるのに都合が良いことなどがある。
医学部、歯学部、獣医学部、薬学部といった医学系の学部では教育期間は6年間となり。
1・2年次は教養科目、3・4年次は専門科目というのは基本的に他の学部と同じであります。
5・6年次には臨床の場での経験によって、より専門的な知識を身に付けると同時に、6年次には資格を得るのに必要な国家試験の対策にも勤しむこととなります。
さらに医学部、歯学部では資格を得た後に研修医として研修が医師法・歯科医師法によって義務付けられています。
大学卒業後は、企業に就職する者、大学院に進学する者、資格取得のための学習を続ける者以外にも、フリーターやニートとなる者も増えています。
又、1960年代の一時期には、学生運動が吹き荒れ大学紛争が全国で多発した時期もあったが、現在では非常に落ち着いている。その理由としては、以下のような理由が考えられます。

■大学当局が構内における学生独自の運動を厳しく規制するようになったこと
■日本が豊かになり社会の多様化に伴い、価値観の異なる学生が増え集団で活動する土壌ができにくくなったこと
■学生運動の頃はベトナム戦争や石油危機など学生が政治や司法に関心を持ちやすい土壌があったのに対し、現在においては、それらに関心の薄い学生が増え大きな紛争になりにくいといったこと
■学生運動の沈静化に伴い、一部の学生が先鋭化してあさま山荘事件や山岳ベース事件などに加わった。これらのテロリズムの残虐性や冷徹な組織管理などが、一般市民だけでなく学生からも支持されないようになったこと
■1970年代中盤から激化した受験戦争により、「良い学校を出なければ良い就職や良い生活ができない」というような考え方が生まれ、就職活動に於いて学生運動の経験がマイナス材料になるという考え方が広まったこと(実際に、内定後に学生運動に加わっていたことを理由に内定取り消しにあった学生が憲法の定める思想の自由に反するとして訴訟を起こした事件がある)


教員

大学教員としては、教授、准教授を必ず置かなければならず、必要に応じて講師を置くことができます。
いずれも自分の専門とする研究をしていることが条件です。
初等教育、中等教育などのような教員免許状は存在しません。
多くの教員が、修士や博士の学位を持っています。
又、他の大学を掛け持ちして教鞭を執る教員や、授業単位で学期ごとに大学と契約する兼任講師(俗に言う非常勤講師のこと)といわれるシステムを採用している大学もあります。
教員組織は学校教育法(昭和22年法律第26号)の第93条の規定に基づいて、どの大学にも重要な教育事項等を審議するために教授会が置かれます。
教授会は学部や研究科毎に置かれることが多く。
又、学問毎に更に細かい組織が主に学部の学科や大学院の研究科の専攻に置かれています。
伝統的に講座制と学科目制があり。
講座制は教員が階級関係であり、学科目制は緩やかな連合関係です。

資産運用能力

日本の大学の資産運用能力は低く。
私立大学では、2007年の投資の平均利回りは1.6%。収入に占める投資収益の割合は、2.7%となっています。
要因としては、リスクが取れないことと、金融工学等の投資技術の未熟さが指摘されていて。
公立大学については、運用が制限されているためさらに厳しいです。

世界の大学教育

現在の世界各国の高等機関進学率

文部科学省の「平成19年度 教育指標の国際比較」によると、高等機関在学率(大学学部、短大の在学者数を18~21歳人口で割ったもの)は以下のようになっている。韓国のデータは兵役のための休学者を除外した数です。
日本はフルタイムの正規の学生が殆どであり、パートタイムの科目履修生などが少なく、女子の割合が男子よりも低いのが特徴となっています。

■アメリカ
●フルタイム - 男子が47.6%、女子が62.6%
●パートタイム - 男子が73.2%、女子が103.5%
■日本
●フルタイム - 男子が54.0%、女子が43.9%
■韓国
●フルタイム(休学者除く) - 男子が78.1%、女子が78.3%
■イギリス
●フルタイム - 男子が46.8%、女子が60.3%
■ドイツ
●フルタイム - 男子が36.9%、女子が39.6%

アメリカ合衆国

アメリカ合衆国の大学は私立大学と州立大学に分かれており、日本でいう国立大学は存在しません。
その代わり、軍関係の高等教育機関があります。
又、その数は日本に比べて圧倒的に多く、単科・短期大学を含めると実に4000以上存在します。
日本と異なりレベルの高い大学には私立が多く、特にアイビー・リーグがその筆頭として有名です。
また、学士課程のみを置く少人数制のリベラルアーツ・カレッジはアイビー・リーグの学士課程と互角に扱われ、それらの卒業生はアイビーリーグやパブリック・アイビー及び有力州立大学で修士・博士の学位を修めることが多く。
大学の入学審査ではGPA(Grade Point Average:内申点)とSAT(Scholastic Aptitude Test/ Scholastic Assessment Test:大学進学適性試験)と、スポーツや芸術活動・ボランティア活動といった学校外での活動などが併せて評価の対象となる場合が多いです。
ハイレベルの大学ではGPAとSATでほぼ満点を要求されますが、必ずしも高得点の志願者のみが合格する訳ではなく(一説ではアイヴィー・リーグでも高得点層の4分の1が不合格になることもあるとか)、スポーツや芸術面などでの目覚ましい実績がある志願者の場合、SATの合格得点の基準が下げられます。
志願者の家族に政治的・経済的な有力者がいる場合も同様です。
全志願者に対して必ずしも得点重視ではないという点が、日本と大きく異なるところです。
学期はセメスター制をしく学校と、クォーター制をしく学校の2種類存在しています。
セメスター制は日本と同じ年3学期制でクォーター制は春夏秋冬の4期から構成されているが、クォーター制の夏期は基本的に補講期間と考えられていて、メジャーな授業は開講されません。
学費は日本と異なり登録する単位数によって変動します。
学校間の提携が非常に発達しており、既得単位の移動が学校間で比較的容易なため、編入が頻繁に行われています。
特に費用の安いコミュニティーカレッジである程度単位を取得してから同一州内の4年制大学へ編入する方法は、成績・経済的な理由から特によく見かけられます。

総合大学(私立)

アイビー・リーグがその代表で、元々リベラルアーツ・カレッジだった大学が大学院を持ち、組織や設備を増やすことで巨大化した大学。
ハーバード大学やスタンフォード大学、コロンビア大学などが有名です。

総合大学(州立)

州民のために作られた実学志向の大学だったものが原点で、州民なら誰でも入学できる大学から難関の名門大学まで様々です。
私立の総合大学と同様に、大学院が中心のマンモス校であることが多い。
UCLAやカリフォルニア大学バークレー校などを含むカリフォルニア大学郡、またバージニア大学、ウィリアム・アンド・メアリー大学などが有名です。

リベラルアーツ・カレッジ

私立の学生数500人~2000人で全寮制の大学。教会から発展したものが多く、知識人や知的エリートの集中的養成の役割を担ってきました。
最近では少数精鋭という教育条件と、キャンパスの自然環境の豊かさから、アッパーミドルクラス(日本の中産階級の家庭に似ている階層)の師弟が多く。
女子大学も多く、東部に名門校が集中しています。
通常、学部のみの構成である。
日本国内では同様の高等教育機関が非常に少ないためあまり認知されていないが、アメリカでは大学ランキングにリベラルアーツ・カレッジ部門が設けられるほどのポピュラーな形態です。

コミュニティーカレッジ

アメリカで「短大」と言うとこれを指します。
先述の通り、アメリカにおいて、私立や州立の総合大学とリベラルアーツ・カレッジのランキングは別になっていることが多く。
これは、総合大学が大学院中心のマンモス大学なのに対し、リベラルアーツ・カレッジは学部のみの少人数教育を行う大学であるため、大学の機能に基づいた見方が求められるからです。
一般的に日本で知られているのは大学院中心のマンモス校であるが、小規模であるリベラルアーツ・カレッジにもアイビー・リーグに匹敵するほどの名門校は多く存在します。
資産運用能力については、1兆円以上の金額を運用し、平均利回り18-28%で運用する学校もあり。
ただ、私立と公立では、私立の方が圧倒的に資金力があるため、良い教員を抑えられてしまうという問題を指摘する声があります。

ドイツ連邦共和国

ドイツ連邦共和国の国立大学は、以前は授業料が無料であり、入学も順番待ちによって行われていました。
学部の段階から学問と技術を学ぶ気風が高く、2年間ほど在学した後に退学する人も多かったといわれていました。
21世紀に入る前後で改革が行われ、国立大学の授業料が有償化され。
また、私立大学の数は少ないです。

大韓民国

韓国の大学はシステム的には日本とほぼ同一です。

現在の世界各国の大学の学費

■日本 - 国公立が82万円、私立が131万円
■アメリカ - 国公立が50万円、私立が209万円
■ドイツ - 国立が1.8万円
■フランス - 国立が1.9万円
■イギリス - 国立が23万円
■韓国 - 国立が33.5万円、私立が40.1万円

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Last update:2018/12/3


 
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